【ISO9001】教育訓練の進め方は？教育計画や記録方法、フォーマットも紹介
かんたん動画マニュアル作成ツール「tebiki現場教育」を展開する、現場改善ラボ編集部です。
ISO9001の要求事項に沿った教育訓練の計画と記録は、製造業の現場で品質を向上させるために欠かせない取り組みです。
この記事では、ISO9001審査員補の山本 諭氏監修のもと、ISO9001の基準に基づいた教育訓練の立て方や実施方法など、進め方を詳しく解説します。専門家監修による、教育訓練計画表やスキルマップのフォーマットもご用意していますので、ぜひご活用ください。
▼監修者：株式会社エイシン・エスティー・ラボ 代表取締役 山本 諭
2004年化粧品容器の製造企業に入社。生産管理、品質管理の経験を経て、製造部門長に就く。100人の従業員をマネジメントする傍ら、独自の自動化で生産性を10倍に向上。生産管理システムの導入やISO9001の認証取得などにも積極的に取り組む。2020年（株）エイシン・エスティー・ラボを設立。ISOの認証取得支援や、財務改善、業務改善に加え、1on1による従業員のモチベーション向上支援に従事。
目次
ISO9001における「教育訓練」とは？訓練内容や形式
教育訓練とは？力量との関係
ISO9001における教育訓練とは、従業員が力量を身につけ、維持・向上させる取り組みのことです。簡単に言えば、「できないことを、できるようにする」ための活動と言えます。
ISOの「力量」とは、単に知識やスキルを持っているかどうかではなく、「意図した結果を達成するために、知識および技能を適用する能力」と定義されています。つまり力量とは、従業員がそれぞれの仕事で十分な成果を出すために必要な能力のことです。それらを現場で活かし、確実に成果へ結びつける取り組みが教育訓練といえます。
例えば、自動車の製造工場では、最終工程で「完成検査」を行います。この検査はとても重要な工程であり、各自動車メーカーが定めた基準を満たした「有資格者」でなければ検査員として検査をすることができません。もし無資格の人が検査をすれば、重大な品質問題を引き起こす恐れがあります。
このように、仕事の内容によっては「資格」や「経験」などの条件が必要であり、それを明確にしておくことが企業には求められます。
関連記事：【ISO9001】力量管理とは？手順やスキルマップの作成方法も解説！
教育訓練の内容や形式
教育訓練の内容例
教育訓練の内容は対象者によって異なります。
| 新入社員向け | 新入社員には、まず社会人としてのマナーを身につけ、職場でのルールや品質意識を理解させることが重要です。 あわせて品質教育を通じて品質への意識を養います。また、製造工程の基礎や重要なチェックポイントについても理解を深めさせ、早い段階で現場の戦力となることを目指します。 |
| 中堅〜ベテラン社員向け | 中堅〜ベテラン社員には、現場を支えるためのより実践的な知識と改善能力を強化する教育が効果的です。 QC7つ道具や新QC7つ道具の活用方法を学び、問題解決手法や改善活動に関するスキルを高めるとともに、リーダーシップやチームマネジメントに関する研修も取り入れ、次世代のリーダーを育成します。 |
| 管理職向け | 管理職には、組織全体を俯瞰する視点とマネジメント能力が求められます。品質マネジメントシステム（QMS）の運用や改善手法について深く理解させるとともに、必要に応じて品質管理責任者（QMR）の資格取得を支援します。 また、部下の教育訓練計画の立案・実施・評価を含むマネジメント能力向上のための教育も行い、組織の品質向上と人材育成の両立を目指します。 |
主な教育訓練の形式
教育訓練の形式に決まりはなく、状況に合わせて適切な手段を選択しましょう。
| 集合研修／セミナー／ワークショップ | 講師から直接、実践的な知識や技能を学ぶ対面式研修。 |
| OJT | 日常業務を通じて先輩や上司の指導を受けながらスキルを習得する方法。 |
| eラーニング／オンラインコース | 個々の都合に合わせて、自宅や勤務先で効率的に学習できる手段。 |
| 外部認定講座／資格取得支援 | 専門機関が提供する講座や資格取得サポートを活用する。業務に必要な力量を確実に補う方法。 |
これらの教育訓練を適切に組み合わせることで、従業員1人ひとりが、求められる力量を備え、企業全体の品質向上や生産性向上につなげることができます。
教育訓練に関するISO9001の要求事項
ISO9001の要求事項では、力量に紐づく形で教育訓練について以下の4つが求められています。
7.2 力量
組織は，次の事項を行わなければならない。
a) 品質マネジメントシステムのパフォーマンス及び有効性に影響を与える業務をその管理下で行う人（又は人々）に必要な力量を明確にする。
b) 適切な教育，訓練又は経験に基づいて，それらの人々が力量を備えていることを確実にする。
c) 該当する場合には，必ず，必要な力量を身に付けるための処置をとり，とった処置の有効性を評価する。
d) 力量の証拠として，適切な文書化した情報を保持する。
注記 適用される処置には，例えば，現在雇用している人々に対する，教育訓練の提供，指導の実施，配置転換の実施などがあり，また，力量を備えた人々の雇用，そうした人々との契約締結などもあり得る。
この要求事項をわかりやすく言い換えると、次のようになります。
- a）必要な力量を明確にする
- b）教育・訓練、または経験を通じてその力量を確保する
- c）教育・訓練を実施した場合は、その有効性を評価する
- d）力量に関する記録を残す
注記：「教育訓練」には、研修・指導だけでなく、配置転換、必要な力量を備えた人材の新規採用、または外部企業や専門家への委託といった手段も含まれる。
こうした力量管理の取り組みの中で、多くの企業では「スキルマップ」や「力量表」といったツールが活用されています。これらは、従業員ごとのスキルを見える化し、教育訓練の計画作成や人材育成の方針を立てる際に役立ちます。
今回、監修者の山本 諭氏に、スキルマップのテンプレートをご用意いただきました。ぜひこの機会に、以下のフォームよりテンプレートもご活用ください。
ISO9001の要件を満たす教育訓練計画の立て方【計画表フォーマット付】
教育訓練は、単に実施するだけでなく、計画的かつ体系的に実施・管理することが重要です。
ここからは、教育訓練計画の具体的な立て方を6つのステップに分けて、ポイントやフォーマットなどを詳しく解説します。監修者作成による計画表のフォーマットをご紹介します。
教育訓練計画の目的を明確にする
教育訓練計画を立てる際は、まずその目的を明確にすることが重要です。
目的が不明確なままでは教育訓練の効果が曖昧になり、教育にかけた費用や時間が無駄になる恐れがあります。具体的には、企業全体の品質向上、従業員のスキルアップ、特定の業務プロセスの改善など、明確な目標を設定することが重要です。
さらに、新入社員、中堅社員、管理職といった各層ごとに、教育訓練の目的を明確にすることも必要です。例えば、新入社員には「基本的な業務プロセスの理解と実践」を目的とし、成果として「初期段階でのミス削減や生産性向上」を期待します。一方、管理職には「リーダーシップの強化」や「品質管理手法の深化」を目的とし、成果として「現場全体の効率化や品質向上」を目指します。
このように目的を明確にすることで教育訓練の方向性が定まり、より効果的な計画が立てられるようになります。
教育訓練のニーズを洗い出す
次のステップでは、どのような教育を誰に実施するかを決めるために、企業内の課題を明確にし、それに基づいて教育項目を選定します。
教育項目の選定が難しい場合は、以下のような「現場の課題」や「過去の失敗」といった具体的な事例を参考にすると、必要な教育内容を見つけやすくなります。
例1：属人化のリスク
例えば、「この作業はAさんしかできない」「ベテランのBさんが休むと現場が止まる」といった属人化が見られる場合、品質不良・納期遅延・安全リスクなどの重大な問題に直結します。そのため、スキルの偏りを可視化し、業務を複数人で担える体制を構築する必要があります。
関連記事：製造業の属人化が急速に進む要因と必須の改善指針とは？事例で解説
例2：不良・トラブルの原因分析
過去に発生した不良やクレームの原因に、「作業者の知識不足」「手順の理解不足」などが含まれている場合、その力量不足は明確な教育訓練のニーズです。これらの失敗要因から逆算して、「再発防止のためにどんな教育が必要だったのか？」を考えることで、教育項目の明確化につなげられます。
関連記事：【改善事例あり】製造業における品質不良の原因と8つの対策
教育訓練計画を表に記載する
教育訓練の目的や、従業員に求められる力量が明らかになったら、それに基づいて教育訓練計画を作成します。
表の項目として、具体的な到達目標、評価方法、教育担当者、実施期間などが考えられます。目標値を定め、従業員がどのレベルに到達すればよいかを明確にし、評価方法と評価者を決めて表に落とし込むことで一貫した評価が実現できます。
例として、以下のような表が挙げられます。
| 項目 | 目標 | 評価方法 | 外部機関/担当部門 | 実施期間 |
|---|---|---|---|---|
| 内部監査員の養成 | ISO9001内部監査に必要な知識を習得し、監査を実施できる | 外部研修修了 ＋模擬監査 | ・内部監査員養成コース ・品質保証部 | 4ヶ月 |
| フォークリフト運転技能 | フォークリフト運転技能講習を修了し、社内で安全に運転できる | 講習修了証 ＋社内評価 | ・〇〇教習所 ・安全衛生責任者 | 2ヶ月 |
| 品質データ分析 | 基本的なデータの収集と分析ができる | テスト ＋実務評価 | ・品質管理部 | 3ヶ月 |
| 顧客フィードバックの活用 | フィードバックを分析し、改善案を提案できる | 実務プロジェクトの成果 | ・営業部長 | 6ヶ月 |
| 改善手法 | 具体的な改善策を立案し実行できる | 実績レビューとKPI達成度 | ・品質管理部 | 6ヶ月 |
今回は監修者の山本 諭氏に、教育訓練計画表のExcelフォーマットを作成いただきました。以下のフォームを送信いただくと、テンプレートとしてご活用いただけますので、ぜひこの機会に入手してお使いください。
教育実施後の目標を決める
教育訓練計画の策定において重要なのは、明確な目標を設定することです。
例えば、「テストに合格する」「資格を取得する」「業務を1人でこなす」といった達成基準をあらかじめ設定しておきます。これにより、教育訓練の進み具合や成果を客観的に評価できるようになります。目標と評価基準をはっきりさせておくことで、計画のズレを防ぎ、従業員の成長をしっかりサポートできるようになります。
教育訓練のスケジュールを立てる
「いつまでに何を習得させたいのか」という目標から逆算し、研修やOJT、実技試験など必要な工程と所要期間を見積もったうえで、各ステップの開始日・終了日、を具体的に計画表に落とし込むことで、計画的かつ効果的な教育訓練の実施が可能になります。
計画表を作る方法として、マイルストーン形式で視覚的に分かりやすく作る方法もあります。
以下の画像は、かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」に搭載している教育計画機能のイメージです。各項目（スキル）をいつ、誰に、どんな内容を教えるか？一元管理することも可能です。
▼マイルストーン形式による教育計画のイメージ▼
tebiki現場教育では、現場教育の計画だけでなく、動画マニュアルの整備による教育実施の効率化、評価基準の標準化など、教育訓練でよくある悩みを解消できる機能を多数取り揃えています。具体的な機能や改善事例を知りたい方は、以下のリンクをクリックして概要資料をご覧ください。
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教育体制の整備
ISO9001に沿った教育訓練を実践するためには、教育訓練計画やスキルマップの作成だけでなく、それを支える教育体制の整備が不可欠です。教育のPDCAサイクルを回すことができなければ、計画は形だけに終わり、実効性のある教育にはつながりません。
現場での教育を管理する際には、計画の立案から実施、効果の評価まで、さまざまな課題に直面します。例えば、教育計画やマニュアルの作成には多くの時間と労力が必要となり、教育担当者や現場の負担が大きくなる恐れがあります。
また、教育の進め方によっても課題が生じます。例えば、OJTは実務を通じた実践的な教育ができる反面、教育担当者への負担が重くなり、指導内容や教え方にバラつきが出るという問題もあります。
このように教育の方法や体制にばらつきがあると、従業員のスキルにも差が生まれやすくなり、結果として生産性や品質の不安定化につながる恐れがあります。
教育の質が安定していなければ、計画どおりの教育訓練が実施できず、その効果も正確に評価できません。そのため、教育体制全体を見直し、標準化と仕組み化を進めることが重要です。
現場改善ラボでは、「新人教育に失敗する製造現場に潜む 3つの構造的要因と新しい教育アプローチ」という、製造現場の新人教育で直面しやすい課題と対策を網羅的に解説したPDF資料を無料で公開中です。今回の教育訓練計画の進行た体制整備で、有効的なノウハウも記載された資料なので、ぜひ以下のリンクをクリックしてご活用ください。
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要求事項を満たす教育訓練の進め方【実施記録や評価方法は？】
ここでは、ISO9001の要求事項を満たすための教育訓練の進め方について、以下のステップに分けて具体例を交えながら解説します。
計画に基づいて教育訓練を実施する
まずは、あらかじめ作成した教育訓練計画に基づき、教育訓練を実施します。計画に沿った確実な実施が、力量向上の第一歩です。
教育内容として、作業手順などの「動作」を伝える場合はOJTや座学よりも、動画を活用して視覚的にノウハウを伝えることが有効です。業務のカンコツなど言語化しにくい点を映像で伝えられるだけでなく、一度正しい内容で動画を作ることでトレーナーによる教育内容のバラつきを解消することができます。
▼作業手順を動画マニュアルで伝えるイメージ（音声にご注意ください）▼
（かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」によって作成）
また、教育訓練に動画を活用することで、トレーナーの教育負荷を軽減することも可能です。実際に動画マニュアルを活用するクマガイ特殊鋼株式会社は、『OJTを中心とした教育からおよそ6割ほど負担が軽減された』と語っています。
このように、教育訓練への有効性から動画マニュアルを活用する現場が増えています。実際に使われている動画マニュアルのサンプルや、導入による改善効果を詳しく知りたい方は、以下のリンクをクリックして、無料でご覧いただけるガイドブックをご活用ください。
▼動画マニュアルに関する無料ガイドブック（無料）
・実際に業務で使われている動画マニュアルのサンプル集
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教育訓練記録を残す
ISO9001では、力量の証拠として、適切な文書化された情報を保持することが要求されています。これは、「この人には必要な知識・技術・経験が確かにある」ことを客観的に示せる記録を残すことを意味します。
例えば、以下のような記録が該当します。
- 教育訓練を実施した記録（実施日・内容・参加者など）
- スキルマップや力量表
- 資格証明書や修了証
- 現場OJTの記録や指導記録
- 面談や評価の記録
「力量の証拠」となる記録は、単なる社内用の記録にとどまらず、顧客や利害関係者への説明責任や信頼確保のための根拠資料にもなります。そのため、形式にこだわりすぎる必要はありません。業務日報、教育訓練の記録など、実際の業務に即した内容を、確実に記録として残しておくことが大切です。
かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」では、教育実施記録を残す機能を搭載しています。教育訓練計画の立案から動画マニュアルによる効果的かつ効率的な教育実施、実施後の記録まで、一気通貫で管理することができるため、計画に対する教育の遅れや漏れなどを防ぐことができます。
教育訓練の有効性を評価する
教育訓練を実施したあとは、その成果がきちんと出ているか＝有効性をどう評価するかを決める必要があります。同時に、誰が評価を行うのか（評価者）も明確にしておきましょう。
教育訓練の有効性を評価する方法としては、以下のような方法が考えられます。
- 理解度テストで一定点数以上を取得すれば合格とする
- 研修前後での作業ミスの件数を比較し、改善が見られた場合を成果ありと判断する
- 必要な資格を取得できたかを評価の基準とする
- 受講者アンケートで「理解できた」「業務に活かせる」といった肯定的な回答が多い場合を有効とみなす
ただ、教育実施後の評価を行う際、課題になりやすいのが「評価者によって評価基準がバラつく」という点です。評価のバラつきによって、評価者Aが◎と評価したものの、実際の業務を確認したところ△の水準だったというケースを伺うことがあります。
このような評価の違いによって、作業ミスによる品質・安全トラブルにつながるリスクや、評価者への不信感といった悪影響を及ぼすため、評価基準を明確にして統一化することを心がけてください。
一例として、かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」では、評価方法の基準を定める機能を搭載しています。また、評価者によるフィードバックだけでなく、作業者自身の自己評価も記録する機能を搭載し、評価内容のあいまいさを防ぐ工夫をしています。
▼自己評価を行う画面のイメージ図▼
教育訓練計画を振り返り、力量管理を通じた教育のPDCAを実行する
教育訓練の効果を高めるには、個々の訓練後の評価だけでなく、教育訓練計画全体を振り返ることが重要です。
例えば、年間の教育訓練計画に基づいて実施した内容について、「計画どおりに進められたか」「対象者のスキルや知識がどれだけ向上したか」「教育方法や教材は適切だったか」といった観点から総合的に評価します。
その結果をもとに、次年度の教育訓練計画に反映させることで、PDCAサイクルに沿った継続的な改善が可能になります。このように、力量管理そのものもマネジメントサイクルの一部と捉え、PDCAを回していくことが大切です。
まず、Plan（計画）では、スキルマップをもとに、それぞれの業務に必要な力量と現状のスキルとのギャップを明確化します。その上で教育訓練計画を策定し、Do（実行）として教育訓練を実施します。Check（評価）では、前述の方法で訓練の有効性を検証し、Action（改善）では評価結果を踏まえて教育内容や方法を見直し、次回の計画に反映させていきます。
教育訓練のPDCAを実行するためにも、スキルマップの存在は大切といえます。次章では、このスキルマップの有効性や作り方などを解説します。
教育訓練の実行におけるスキルマップの有効性
スキルマップは、教育訓練を計画・実施するうえで非常に有効なツールです。従業員ごとのスキルや習熟度を可視化することで、誰にどの教育が必要かが明確になり、無駄のない教育訓練が可能になります。
また、特定作業への依存を減らし、多能工化の推進や柔軟な人員配置に役立ちます。業務の偏りが減ることで、現場の安定性や生産性も向上します。さらに、スキルの習得状況を記録・評価することで、公正な人事評価が可能になり、努力や成長が見える形で評価されることで、従業員のモチベーション向上にも寄与します。
加えて、スキルマップは将来の人材配置や採用計画にも有効です。必要なスキルや要員数を可視化できるため、計画的な人材補強や教育投資の判断材料としても活用できます。
スキルマップの作成は一般的に以下のステップで進めます。
- 必要なスキル（作業項目）を洗い出す
- スキルレベル（評価基準）を決める
- 評価を実施する
まずは、自分の部署や業務で必要なスキルや作業項目を整理します。洗い出す粒度としては、以下の程度がよいでしょう。
▼スキルや作業項目整理の例▼
- 製品Aの組立
- 製品Bの検査
- 検査記録の入力
- 設備のメンテナンス
次に、それぞれのスキルについて「どの程度できるか？」のレベルを決めます。評価基準はなるべく具体的にし、評価者によるバラつきを抑えるようにすることが必要です。各従業員がどのレベルにいるのかを評価します。
▼スキル評価基準の例▼
- Lv1：1人では作業できない
- Lv2：指導を受けながら作業できる
- Lv3：1人で作業を任せられる
- Lv4：作業を熟知し、指導できる
スキルマップの詳しい作り方を把握したい方や、テンプレートを入手したい方は別記事「【Excelテンプレ付】スキルマップの作り方！評価基準は？運用のコツも解説」をご覧ください。
ここまで、ISO9001で要求されている教育訓練について記録や計画、スキルマップなどさまざまな観点から解説しましたが、それぞれで運用面の課題に直面してしまう方は少なくありません。次章では、ISO9001に基づいた教育訓練の実施にあたり、職場の負担を減らし、効率的に行える手段を詳しく解説します。
教育訓練計画・記録・力量管理・スキルマップなど…ISO9001の教育訓練を効率的に実行するツール
今回、ISO9001の教育訓練を効率的に行えるツールとして、かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」をご紹介します。このツールは、職場の教育訓練に関する悩みを解消できる機能を取り揃え、ISO9001の教育訓練にも効果的です。
教育訓練にまつわる機能として、代表的なものは以下のリンクをクリックして詳細をご覧ください。
| 教育訓練の実施 | 動画マニュアルで、動作が伴うノウハウや定型業務を効率的に共有 |
| 教育訓練計画 | マイルストーン形式で職場全体の教育計画を表現可能 |
| 教育実施記録 | 教育訓練を経て、スキル習得できたかを一元管理 |
| 力量管理／スキルマップ | 職場で必要なスキルを洗い出し、スキルマップで習熟度を一元管理 |
その他、外国人教育に有効な「字幕や自動音声の翻訳機能」や、従業員の学習状況が分かる「テスト機能」「レポート機能」など、理解度を可視化できる機能も搭載しています。
また、ISO9001の文書管理で要求されている、改訂履歴の可視化や公開時の多段承認などを実装することもできます。ISO9001の教育訓練で有効なtebiki現場教育は、ISOの外部監査員に勧められて活用を始めている事例もあります。
少し前の話になるのですが、ISOの外部監査員の方から「新人への教育に動画を取り入れている企業の事例があるので、御社も試してみてはいかがですか？」という話を聞いたり、当社の親会社からも、現場の課題解決に動画マニュアルが役立つのではないかとアドバイスいただいたことが、動画マニュアルの導入を検討したきっかけでした。
動画マニュアル「tebiki現場教育」活用事例：MSSステンレスセンター株式会社より抜粋
動画マニュアルの詳細な有効性、tebiki現場教育による業務改善事例などを詳しく知りたい方は、以下のリンクをクリックして概要資料をご覧ください。
＞＞かんたん動画マニュアル「tebiki現場教育」の機能や改善事例を見てみる（PDF）
【補足】教育訓練計画・教育実施記録に関するQ&A
教育訓練計画とは？
教育訓練計画とは、「必要なことを、必要な人に、必要なタイミングで教える」ことを決めておくことです。そのために、教育訓練計画には、以下のような内容が含まれます。
- 目的（なぜ行うのか）
- 対象者（誰に行うか）
- 講師（誰が教えるか）
- 内容（何を教えるか）
- 方法（どうやって教えるか）
- スケジュール（いつからいつまでに実施するのか）
- 評価方法（習得できたかどうかをどう判断するか）
実施記録の保管期間に決まりはある？
ISO9001では、保管期間自体に明確な決まりはありません。
ただし、組織が決めた基準に従って、適切な期間保管する必要があります。少なくとも該当する力量管理や品質保証に必要な期間は保存することが望まれます。
記録や評価の文書化はフォーマットが決まっている？
記録や評価のフォーマットに特別な指定はなく、組織ごとに使いやすく、管理しやすい様式を設定すれば問題ありません。重要なのは、必要な情報（実施日、内容、参加者、結果など）が明確に記録されていることです。
関連記事：【ISO9001】要件を満たす文書管理の方法は？ペーパーレスでも大丈夫？おすすめのツールも解説
まとめ
ISO9001における教育訓練は、単なる研修の実施ではなく、組織の課題や業務上のリスクを把握したうえで、必要なスキルを明確にし、目的に沿った教育訓練を実施することが重要です。
また、スキルマップを活用すれば、訓練の進捗管理や力量の見える化、多能工化、公正な評価にもつながり、モチベーション向上や組織全体の安定運営にも貢献します。教育訓練の成果を正しく評価し、次の計画に反映することで、PDCAサイクルに基づいた継続的な改善も実現できます。
かんたん動画マニュアル「tebiki」のような現場教育システムを導入することで、動画マニュアルによる教育の質と効率の向上、スキルマップ機能によるスキル管理の可視化が可能です。
